低価格の製品の投入で販売が急成長を続けるインドネシアの液晶テレビ。
各社、しのぎを削り魅力的な低価格の製品を開発し続け消費者にアピールしています。
韓国勢に押されてはいるものの、我が国のメーカーも急浮上し力を注いでいる。
堅調な経済成長に伴う国民所得の増加でインドネシアの個人消費が拡大している。生活必需品となりつつある、テレビ、洗濯機、冷蔵庫、エアコンなど耐久消費財の需要も旺盛だ。きょうから３回にわたりインドネシアの大型家電の動向を伝える。１回目は、メーカー各社が最も激しいシェア争いを裏ビデオ繰り広げる液晶テレビの販売戦線を紹介する。インドネシアの液晶テレビ市場は急速に成長している。調査会社のＧｆＫによると、ブラウン管テレビの販売台数は、ここ数年間400万台前後でエロ動画伸び悩む。これに対して液晶テレビは昨年、前年比２倍近くの93万台を売り上げた。今年は少なくとも５割増の140万台になることが見込まれている。業界関係者の間では、１～６月の販売が好調だったことから、「通年で２倍超の200万台以上になる」との見方も出ている。市場シェアを争っているのは、日本と韓国の家電大手。今年に入ってから存在感を増しているのが東芝だ。同社は昨年12月に新興国専用モデルの新機種「パワーテレビ」（24インチ、32インチ、40インチの３モデル）を投入。電波電マの弱い地域でも視聴しやすいようにブースター（増幅器）を搭載したことからヒット商品となった。
同社の市場シェアは昨年10％にも満たなかったが、今年２月には15％となり韓国ＬＧ電子に次ぐ２位に浮上。今では約20％となった。今月には普及価格帯の新機種（19インチ、24インチ、32インチ）を発売したこともあり、シェアは25％まで高まる見通し。年内には30％を獲得してＬＧから首位の座を奪う考えだ。競合他社も手をこまねいているわけではない。これまで積極的な販売攻勢で液晶テレビ市場を席巻してきたＬＧとシェア３位のサムスン電子の韓国勢も、22インチ、26インチモデルを矢継ぎ早に投入して小型液晶市場に参入してきた。インドネシア向け製品の開発、生産を行っているシャープは、中大型モデルのラインアップを拡充するほか、ブラウン管テレビからの買い換え需要に対応していく電マ方針を示している。サイズ別では32インチ以下の中小型モデルが、全体の９割と市場をけん引している。特に東芝、韓国勢による低価格な22～26インチモデルの相次ぐ投入で、32インチ未満の小型モデルの需要が押し上げられ、全販売台数の４割近くをエロ動画占めるようになった。これに対し、最大シェアの32インチモデルの比率は、昨年の７割から５割ほどに低下している。
小型モデルが消費者に受け入れられている背景には、これまで液晶テレビに手が届かなかった消費者でも買えるような価格帯の製品が市場に出回り始めたことがあるようだ。普及価格帯の24インチモデルの売値は約１万6,000円。あるメーカーの担当者によると、ブラウンアダルト管の29インチ（約２万円）と21インチ（約9,000円）のほぼ中間になることから、両モデルの購買層を引き寄せた。22インチ、26インチモデルは、さらにその隙間を縫った価格になるため、消費者の選択肢が広がっているという。東芝が今月投入した19インチモデルは約１万円。画面はわずかに小さいながら21インチのブラウンアダルト管とほとんど価格差がなくなったため、「液晶テレビへの需要シフトがさらに加速する可能性がある」との声も聞かれる。
売れ行きが好調な液晶テレビ市場だが、１台当たりの販売価格の下落は著しく、利益率は低いもよう。メーカーによっては他の家電製品を販売するための販促品と位置づけ、積極的に価格を引き下げて激しい消耗戦を展開しているためだ。韓国勢の主導で始まった値下げ競争は日本メーカーにも飛び火。その結果、各社が力を入れる32インチモデルの市場は「誰ももうからない血みどろの状態」（日系メーカー幹部）になっている。利益率の低いアダルト小型サイズの需要増も、平均単価の下落に拍車をかけている。ただ液晶テレビは、普及率自体が５％未満とブラウン管の70％に比べて圧倒的に低いことから、今後も順調に販売台数が伸びていくことが予想される。ここにきて液晶パネルの価格が下げ止まりの兆しをみせており、同インチモデルでの価格の下落率が緩んできたのもメーカーにとってはプラス材料だ。中小型液晶テレビのシェア拡大を、将来的に32インチを超える利幅の高い液晶モデルの販売に結びつけるための布石エロ動画と考えているメーカーも少なくない。東南アジア最大の人口を抱えたカリブ巨大な家電市場の「顔」とも言える、液晶テレビをめぐるメーカーの主導権争いは今後も続きそうだ。